第13章 例題で解く第1問対策：決算における現金過不足の処理
現金過不足は、帳簿上の現金残高と実際の現金残高が一致しないときに用いられる仮勘定です。 しかし、決算時には必ず処理を完了させる必要があります。 このとき重要なのは、次の二つのパターンを区別することです。
- ① 不明のまま決算を迎えた場合（原因未判明）
- ② 決算時に原因が判明した場合（原因判明）
以下では、この二つのパターンについて具体的に説明します。
現金過不足を残したままでは決算を越せないということです。
不明のまま決算を迎えた場合
現金過不足勘定の残高をそのままにしておくことはできません。 原因が不明のまま決算日を迎えた場合には、損益計算書の科目（雑損・雑益）として処理します。
| 現金過不足の残高 | 内容 | 処理科目 | 仕訳例 |
|---|---|---|---|
| 借方残 | 帳簿上の現金が多い（実際が少ない） | 雑損（損失） | 雑損／現金過不足 |
| 貸方残 | 帳簿上の現金が少ない（実際が多い） | 雑益（収益） | 現金過不足／雑益 |
このように、決算時に原因が不明の場合は、 借方残なら「雑損」、貸方残なら「雑益」として処理します。
例題
帳簿上の現金残高10,000円、実際残高9,800円（200円不足）。 決算までに原因が判明しなかった場合：
| 雑損 | 200 | 現金過不足 | 200 |
この仕訳により、現金過不足勘定は消滅し、損益計算書上に雑損200円が計上されます。
もともと、現金過不足 200 / 現金 200 と仕訳されていたものを消滅させたからです。
決算時に現金過不足と原因が判明した場合
決算整理を行う過程で、現金過不足の原因がわかる場合があります。 この場合は、原因が判明した部分は通常の勘定科目（通信費・売上など）で処理し、 残りの原因不明部分のみを雑損または雑益で処理します。
例題
決算において現金実際残高が帳簿残高より400円少ないことが判明した。 そのうち300円は通信費の記入漏れであることが判明し、 残り100円は不明のままであった。
この場合、現金過不足を使わず、次のように処理します。
| 通信費 雑損 |
300 100 |
現金 | 400 |
ここでのポイントは、現金過不足を使わないことです。 通信費300円は「費用の記入漏れ」を正す仕訳、 残り100円は原因不明のため雑損として損益処理します。
決算時における「不明」と「判明」の違い
| 区分 | 内容 | 使用する勘定 | 仕訳例 |
|---|---|---|---|
| 不明のまま決算を迎えた | 原因がわからない状態で決算日を迎える | 現金過不足→雑損・雑益 | 雑損／現金過不足 または 現金過不足／雑益 |
| 決算時に不明・原因が判明した | 決算整理中に原因がわかった | 通信費・売上・雑損・雑益など | 通信費・雑損／現金 または 現金／売上・雑益 |
このように、決算時点での原因の判明状況によって仕訳が異なります。 原因不明のまま決算を迎えた場合には「現金過不足」を経由して損益処理、 決算で判明した場合には「現金過不足」を使わず、直接費用や収益に計上します。
例題まとめ（第1問での出題パターン）
- ① 不明のまま決算を迎えた場合
→ 借方残＝雑損、貸方残＝雑益。
→ 仕訳：雑損／現金過不足、または現金過不足／雑益。 - ② 決算時に原因が判明した場合
→ 判明部分は正しい勘定科目で処理（例：通信費／現金）。
→ 残り不明部分は雑損・雑益で損益処理。
→ 仕訳：通信費・雑損／現金。 - ③ 原因がすべて判明している場合
→ 現金過不足を使わず、全額を正しい勘定で修正。
注意点・試験でのポイント
- 「決算整理」と書かれていれば、損益処理を行う問題
→ 現金過不足を残したまま決算を終えることはできない。 - 原因が判明していれば現金過不足は使わない
→ 決算中に原因がわかれば直接修正仕訳を行う。 - 一部のみ判明している場合は分けて処理する
→ 判明部分＝通信費や売上、残り＝雑損・雑益。 - 雑損・雑益の向きに注意
→ 現金が不足＝雑損（借方）、現金が余り＝雑益（貸方）。
このように、決算時における現金過不足の処理は、 「原因が判明しているかどうか」によって分けて考えるのがポイントです。 不明のまま決算を迎えた場合は雑損・雑益で締め、 決算で判明した場合は、正しい勘定と損益勘定を組み合わせて処理します。