勘定書の解法パターン 支払利息・受取利息・建物・法人税・仕入 | 例題で解く第2問対策 | やさしい簿記3級講座

第2問対策：解法パターン集

ここでは、第2問の(1)におけるT勘定の解法パターンを紹介します。まずは、以下のT勘定書に前期繰越・後期繰越を書く基準から、大まかなパターンをつかんでください。その上で、各科目の決算での扱いについてパターン化していきます。

前期からどのような科目名で何がが引き継がれ、次期にどのような科目名で何が引き継ぐかを考えること。

各解法における仕訳は問2(１)を解くための仕訳です。

T勘定書に前期繰越・後期繰越を書く基準

前期・後期繰越が必要	貸借対照表対象科目
	資産 　仮払○○ 　前払○○ 　未収○○ 　建物 　土地 　受取手形	負債 　仮受○○ 　前受○○ 　未払○○ 　支払手形 純資産 　資本金 　利益準備金 　繰越利益剰余金 減価償却累計額
前期・後期繰越は不要	損益計算書対象科目 ※借方、貸方のいずれかの決算日に損益
	費用 　支払○○ 　法人税等	収益 　売上 　受取○○

賃借対照表の対象科目は繰越処理が必要であり、損益計算書の対象科目は損益を書く

T勘定書の決算繰越の早見表

	繰越の仕訳		備考
支払○○	次期繰越	前払○○	ホームポジションが借方の前払○○で繰り越す。
受取○○	次期繰越	未収○○	ホームポジションが借方の未収○○
建物	次期繰越	建物	建物のまま繰り越す。減価償却はそのまま。
繰越利益剰余金等	繰越利益剰余金等	次期繰越	繰越利益剰余金等のまま繰り越す。
法人税	未払法人税等	次期繰越	ホームポジションが貸方の未払法人税等で繰り越す。
仕入	仕入	次期繰越	期末商品棚卸高を仕入として繰り越す。

• 費用・収益を資産にして繰り越すことを繰越処理と言います。（費用・収益は次期に繰り越せない。）
• それ以外はそのまま繰り越す。

支払利息の決算と解法

• 毎年、1年分の利息を11月1日に現金で支払う
• 利息は年120,000である
• 決算は3月31日

以上の条件から、次期分でありながら、当期に支払った利息は7月分（4月～10月）の70,000と計算できる。

この分は、次期の分を前払いしたものであるから、前払利息（資産）とします。

※支払利息は費用ですから、支払利息のままでは決算を越せません。

条件を仕分けると以下の通りとなる。

• 毎年、1年分の利息を11月1日に現金で支払う
  4/1 前払利息 70,000 / 前期繰越 70,000 (毎年という表現から前期繰越があると判断できる)
  4/1 支払利息 70,000 / 前払利息 70,000 (前払利息を支払利息に戻します)
  11/1 支払利息 120,000 / 現金 120,000 (現金で1年分の利息を支払う)
• 利息は年120,000である
  1月の利息が10,000であることがわかる 
• 決算は3月31日
  3/31 前払利息 70,000 / 支払利息 70,000 (費用である支払利息を資産である前払利息にします)
  3/31 次期繰越 70,000 / 前払利息 70,000 (次期繰越にします)
  3/31 損益 120,000 / 支払利息 120,000 (支払利息を損益として計上します)

支払利息のT勘定

支払利息
X6年 4/1 X6年 11/1	前払利息 現金	70,000 120,000	X7年 3/31 X7年 3/31	前払利息 損益	70,000 120,000
		190,000			190,000

前払利息
X6年 4/1 X7年 3/31	前期繰越 支払利息	70,000 70,000	X6年 4/1 X7年 3/31	支払利息 次期繰越	70,000 70,000
		140,000			140,000

損益
X7年 3/31 X7年 3/31 X7年 3/31 X7年 3/31	売上原価 給料 支払利息 繰越利益剰余金	50,000 40,000 120,000 40,000	X7年 3/31	売上	250,000
		250,000			250,000

解法ポイント

• 支払利息は前払利息を使って繰り越す。
• 前払利息T勘定に前期繰越と次期繰越
• 損益Tに支払利息、支払利息Tに損益を計上する。
• 支払利息はマイナスの費用ですから、損益Tでは借方になる。
• 支払地代も同様。

受取利息の決算と解法

• 毎年、1月1日に普通預金から12,000を貸し付ける。
• 利息は年1%であり、元本とともに返済時である12/31に受け取る。
• 決算はX7年3月31日

以上の条件から、当期に発生する利息は3月分（1月～3月）の30と計算できる。（12,000の1%は120であり、1月あたり10）

この分は、次期に受け取る分であるから、未収利息（資産）となる。

（当期に発生しているものの、未だ受け取っていないという意味で、未収利息）

条件を仕分けると以下の通りとなる。

• 毎年、1年分の利息を12月31日に受け取る
  4/1 未収利息 30 / 前期繰越 30 (毎年という表現から前期繰越があると判断できる)
  4/1 受取利息 30 / 未収利息 30 (未収利息を受取利息に戻します)
  12/31 普通預金 120,120 / 貸付金 12,000 受取利息 120
  (普通預金から1年分の貸付を行い、利息も発生する。ただし、実際の利息の受け取りは次期)
• 利息は年120である
  1月の利息が10であることがわかる 
• 貸し付けを行う
  貸付金 12,000 / 普通預金 12,000
• 決算は3月31日
  3/31 未収利息 30 / 受取利息 30 (費用である支払利息を資産である前払利息にします)
  3/31 次期繰越 30 / 未収利息 30 (次期繰越にします)
  3/31 受取利息 120 / 損益 120  (受取利息を損益として計上します)

支払利息のT勘定

受取利息
X6年 4/1 X7年 3/31	未収利息 損益	30 120	X6年 12/31 X7年 3/31	普通預金 未収利息	120 30
		150			150

未収利息
X6年 4/1 X7年 3/31	前期繰越 受取利息	30 30	X6年 4/1 X7年 3/31	受取利息 次期繰越	30 30
		60			60

損益
X7年 3/31 X7年 3/31 X7年 3/31	売上原価 給料 繰越利益剰余金	50,000 40,000 10,120	X7年 3/31 X7年 3/31	売上 受取利息	100,000 120
		100,120			100,120

解法ポイント

• 受取利息は未収利息を使って繰り越す。
• 未収利息T勘定に前期繰越と次期繰越
• 損益Tに受取利息、支払利息Tに損益を計上する。
• 受取利息はプラスの収益ですから、損益Tでは貸方になる。
• 受取地代も同様

建物の減価償却と売却についての解法

• 所有建物は取得価格120、耐用年数10年、残存価値ゼロ、定額法である。
• 建物を10月1日に80にて売却する。
• 建物の購入は前期の4月1日である。

以上の条件から、10月1日時点の建物の価値を計算すると以下の通りとなる。

• 期首における減価償却累計額 = 12
• 4月1日～10月1日における減価償却費 = 1×7 = 7 (売却月を含む)

条件を仕分けると以下の通りとなる。

• 4月1日時点で建物は存在している（繰り越されてくる）
  4/1 建物 120 / 前期繰越 120 (建物そのものは取得価格のまま計上する)
  4/1 前期繰越 12 / 建物減価償却累計額 (前期から繰り越されてくる)
• 資産である建物を10月1日に売却する（建物が貸方になる）
  建物減価償却累計額 12 / 建物 120
  減価償却費 7
  現金(売却額) 80
  固定資産売却損 11
  減価償却を考慮すいると、91の価値がある建物を80で売却したため、11の損失となったことを意味する。
  現金が入ってくるから、現金が借方になるということを基準に考えるとわかりやすい。

建物のT勘定

建物
X6年 4/1	前期繰越	120	X6年 10/1	諸口	120
		120			120

仕訳において相手方が複数ある場合は諸口とします。売却をしないのであれば、単に X7年 3/31 次期繰越 となるだけです。

建物減価償却累計額
X6年 10/1	建物	12	X6年 4/1	前期繰越	12
		12			12

解法ポイント

• 建物T勘定は売却日の貸方が諸口となる。

法人税等の決算と解法

• 確定申告を5月31日に行う
• 中間申告を11月30日に行う
• 法人税額は毎年120,000であり、中間申告は80,000とする
• 決算は3月31日
• 納付は普通預金から行う
• 法人税率は30%
• 損益Tから法人税を求める

※わかりやすさのため、毎年120,000としている。

条件を仕訳をすると以下の通りとなる。

• 前期の法人税のうち、確定申告分が繰り越されてくる
  4/1 前期繰越 40,000 / 未払法人税等 40,000 
• 確定申告として、未払法人税等を納付
  5/31 未払法人税等 40,000 / 普通預金 
• 中間申告を行う
  11/30 仮払法人税等 80,000 / 普通預金 80,000
• 決算を行う
  3/31 法人税等 120,000 / 仮払法人税等 80,000、未払法人税等 40,000
  3/31 損益 120,000 / 法人税等 120,000
  3/31 未払法人税等 40,000 / 次期繰越 40,000 (次期繰越にします)

法人税等のT勘定

法人税等
X7年 3/31	諸口	120,000	X7年 3/31	損益	120,000
		120,000			120,000

損益は損益Tから算出した法人税額となる

仮払法人税等
X6年 11/30	普通預金	80,000	X7年 3/31	法人税等	80,000
		80,000			80,000

仮払法人税等は繰り越しとは無関係の単純な支払いであるから、繰越も損益も登場しない

未払法人税等
X6年 5/31 X7年 3/31	普通預金 次期繰越	40,000 40,000	X6年 4/1 X7年 3/31	前期繰越 法人税等	40,000 40,000
		80,000			80,000

損益
X7年 3/31 X7年 3/31 X7年 3/31 X7年 3/31	売上原価 給料 法人税等 繰越利益剰余金	100,000 200,000 120,000 280,000	X7年 3/31	売上	700,000
		700,000			700,000

通常、売上、売上原価、給料等が記載されている。この損益Tから法人税等を求める。

法人税額 = (700,000-(100,000+200,000))×30% = 120,000

差額の280,000が繰越利益剰余金となる。

解法ポイント

• 法人税額は損益Tから計算して算出し、差額が繰越利益剰余金となる。
• 中間申告が仮払法人税等、確定申告が未払法人税等

仕入の決算と解法

• 前期から繰り越されてくる商品は100,000
• 10/1に商品200,000を掛けで仕入れた。
• 10/5に商品300,000を掛けで売り上げた。
• 期末商品棚卸高は50,000である。
• 決算は3月31日。

条件を仕訳をすると以下の通りとなる。

• 前期からの繰り越しについて
  4/1 繰越商品 100,000 / 前期繰越 100,000 
• 商品を掛けで仕入れた。
  10/1 仕入 200,000 / 買掛金 200,000 
• 商品を掛けで売り上げた
  10/5 売掛金 300,000 / 売上 300,000
• 決算を行う
  3/31 仕入 100,000 / 繰越商品 100,000
  3/31 繰越商品 50,000 / 仕入 50,000
  期末商品棚卸高とは、期末の在庫、つまり、次期に繰り越される商品のこと。
  決算において商品は「しーくりくりしー」（期首と期末の商品）になることを覚えておく。
  仕入 100,000 / 繰越商品 100,000 は日付としては4/1ではあるが、決算の仕訳である

法人税等のT勘定

繰越商品
X6年 4/1 X7年 3/31	前期繰越 仕入	100,000 150,000	X7年 3/31 X7年 3/31	仕入 次期繰越	100,000 150,000
		250,000			250,000

仕入
X6年 10/1 X7年 3/31	買掛金 繰越商品	200,000 50,000	X7年 3/31 X7年 3/31	繰越商品 損益	50,000 200,000
		250,000			250,000

売上
X7年 3/31	損益	300,000	X6年 10/5	売掛金	300,000
		80,000			300,000

損益
X7年 3/31	仕入	200,000	X7年 3/31	売上	300,000

損益Ｔの仕入は仕入Ｔの損益、売上は売上Ｔの損益から持ってくる。

解法ポイント

• 決算における「しーくりくりしー」に基づいて仕訳を行う。