貯蔵品の再振替仕訳 | 決算整理とは何か | やさしい簿記3級講座

第8章 決算整理とは何か - 郵便切手・収入印紙と貯蔵品の再振替仕訳

郵便切手や収入印紙は、購入時に通信費や租税公課として費用処理することがあります。しかし、期末に未使用分が残っている場合、それらは「まだ使っていない」ため、本来は費用ではなく資産（貯蔵品）として扱う必要があります。ここでは、期末の決算整理と翌期首の再振替仕訳を、わかりやすく解説します。

郵便切手・収入印紙と貯蔵品について図で理解

郵便切手・収入印紙の会計上の扱い

切手や収入印紙は、購入時点では「通信費」や「租税公課」として処理することがあります。ただし、使わずに残っている分については、将来使うために保有している資産とみなされます。したがって、期末に未使用分を資産に戻し、翌期首に再び費用に戻す処理が必要です。

期末の決算整理仕訳

たとえば、通信費として10,000円を計上していたうち、期末に2,000円分の切手が未使用であったとします。この場合、未使用分を「貯蔵品」に振り替えます。

借方科目	金額	貸方科目	金額
貯蔵品	2,000	通信費	2,000

この仕訳によって、当期の費用から未使用分を除き、正しい期間損益を計算します。つまり、当期に「実際に使った分」だけが費用として残ることになります。

翌期首の再振替仕訳

翌期に入ったら、期末に振り替えた貯蔵品を再び費用に戻します。これを「再振替仕訳」といいます。

借方科目	金額	貸方科目	金額
通信費	2,000	貯蔵品	2,000

これにより、翌期首時点で再び費用として処理され、切手などを通常どおり使用する流れに戻します。

この処理の意味

このような処理を行うのは、会計期間ごとに正しい費用を計上するためです。各期の損益計算書には、「その期間に使った分」だけを費用として反映させます。

• 当期に使わなかった分は翌期以降に使う資産 → 貯蔵品
• 翌期首に再振替して再び費用として処理 → 通信費・租税公課など

注意点

• 郵便切手や収入印紙のほか、未使用の文房具なども同様に扱うことがあります。
• 金額が少額であれば、実務上は簡便的にすべて費用処理とする場合もあります。
• 貯蔵品は貸借対照表の流動資産に区分されます。

まとめ

• 郵便切手や収入印紙は、期末に未使用分を「貯蔵品」に振り替える。
• 翌期首には再び費用科目に戻す。
• この処理は、正しい期間損益を示すために行う。
• 仕訳例：期末「貯蔵品／通信費」→ 翌期首「通信費／貯蔵品」

郵便切手や収入印紙の処理は、小さな金額でも会計上は重要です。
費用と資産を正しく区別することで、決算書の信頼性が高まり、会社の経営状況を正確に示すことができます。